肺血栓塞栓症発症のリスクが「中」以上の手術を受けられる患者さんに対し血栓予防対策を実施しています。
肺血栓塞栓症は肺の血管に血のかたまり（血栓）が詰まって、突然、呼吸困難や胸痛、 ときには心停止をきたす危険な疾患です。
エコノミークラス症候群とも呼ばれますが、長時間に及ぶ手術なども同じメカニズムで肺塞栓を起こす危険性が指摘されています。
予防対策として、弾性ストッキングの着用や抗凝固療法などがあります。
リスクレベルが「中」以上の手術は、「肺血栓塞栓症および深部静脈血栓症の診断，治療，予防に関するガイドライン（2017 年改訂版）」（日本循環器学会等）に準じて抽出したものです。

実施した血液培養検査のうち、2セット以上の検査を実施した割合を示しています。
感染症の原因となっている原因菌を特定するための血液培養検査は、病原細菌検出の感度向上、コンタミネーション（人の皮膚にいる常在菌が採血の際などに混入することがある）の確認、1セットのみの場合の偽陽性による過剰治療を防ぐため、2セット以上行うことが推奨されています。

入院患者さんのうち、広域スペクトル抗菌薬を使用した際に細菌培養検査が実施された割合を示しています。
広域スペクトル抗菌薬とは、多くの細菌に効く抗菌薬の総称です。
広範囲の細菌に効果がある反面、必要以上に使用すると多くの耐性菌が増えてしまいます。
使用を最低限にするためには、細菌培養検査により原因菌を特定し狭域の抗菌薬へ変更することが必要になります。

入院中に発生した転倒・転落の割合を示しています。
転倒や転落により入院期間の長期化や日常生活動作（ADL）の低下につながる可能性があり、重要な課題となっています。
特に地域の高齢患者さんが多いという特徴を踏まえ、患者さんの状態変化や安静度の変更時を含め、定期的に転倒・転落リスクを評価するアセスメントツールを用い、看護計画の立案・修正を行っています。
さらにピクトグラムによる注意喚起、病室内の環境整備、離床センサーや緩衝マットの設置など、多職種が連携して予防対策を実施しています。

インシデント影響度分類とは、医療事故やヒヤリ・ハット事象が発生した際に、患者さんや利用者さんに与えた影響の程度を客観的に評価・分類する手法です。
この分類において、転倒・転落による影響度がレベル3b（例：手術、ギプス・牽引を要する場合、骨折を招いた、不要な神経損傷、身体内部の損傷により診察が必要となった場合）以上に該当する割合を示しています。
レベル3b以上の発生件数は10件未満のため表示されていません。

手術症例のうち、手術開始前の1時間以内に手術後の感染を予防するために抗菌薬を投与された症例の割合を示しています。
予防的抗菌薬投与とは、現在は細菌感染を起こしていませんが、手術後の感染をできるだけ防ぐために抗生物質をあらかじめ投与することをいいます。
開胸、開腹を伴う手術など手術部位の感染を抑えることが期待されており、入院期間の延伸や医療費の増大を抑えることができると考えられています。

入院後24時間以降に真皮までの損傷以上の褥瘡が発生した症例の割合を示しています。
院内発生低下に向けた取り組みとして、状態が変化しやすい急性期や終末期の患者さんに対し、限られた人員でも褥瘡予防ができるよう、「全自動運転＋体圧可視化・ロボティックマットレス」を導入しています。
このマットレスはAI機能を搭載しており、患者さんの動きを検知しながら、ウレタンから体位変換付き高機能エアマットレスまで４つのモードを自動的に選択・変更できます。
また、臀部への外力をモニターで可視化することで、確実な体圧分散ケアの実現を可能にしています。

65歳以上の患者さんで入院後48時間以内に栄養アセスメントを実施された患者さんの割合を示しています。
栄養アセスメントとは、低栄養やそのリスクがある患者さんを対象に管理栄養士などの栄養専門職により詳細に栄養状態を評価することをいいます。
早期に低栄養リスクを評価し適切な介入をすることで、在院日数の短縮、予後改善につながります。

退院された患者さんの在院日数の合計に対して、身体的拘束を受けた患者さんの日数の割合を示しています。
当院では、「身体的拘束は患者さんの権利である自由を制限するのみならず、身体的・精神的に弊害を伴うとし、身体的拘束を行わないことが原則である。」という考えのもと、緊急かつやむを得ない場合を除き、身体的拘束をしない診療・看護の提供に努めています。
身体的拘束が必要と考えられる場合は、多職種でカンファレンスを行い、「最も苦痛の少ない方法は何か」を検討します。また、実施後も適宜カンファレンスを行い、「現在の方法以外に選択肢はないか」を継続的に検討しながら対応しています。
加えて多職種からなる身体的拘束最小化チームでカンファレンスやラウンドを行い、病棟を超えて意見を交換しています。
この身体拘束実施率には、患者さんの動きを感知するセンサーを使用している場合も含まれているため、実施率が高くなっています。